2009年2月、ランドール・マンローは2コマの漫画 を描いた。1コマ目では、暗号オタクが得意げに空想する。ノートPCは4096ビットの暗号で守られ、悪党は100万ドルかけてクラスターを組んで解読に挑み、あきらめる。2コマ目が現実だ。悪党は持ち主に薬を盛り、5ドルのレンチで殴ってパスワードを吐かせる。

それから17年。このジョークは警察の捜査記録のように読める。2026年9月19日の夜、覆面をした4人の男がフランス北部の小さな町ヴァンダン＝ル＝ヴィエイユの民家に押し入った。男たちは両親と8歳と12歳の子ども2人を縛り上げ 、父親を別室に連れて行って、約4万ユーロ相当の暗号資産を送金させた。父親は暗号資産業界で働いている。パスワードは一つも破られていない。

この種の犯罪には「レンチ攻撃」という名前がある。しかも、世界でいちばん多い国は、ちょっと意外な場所だ。アメリカでもブラジルでもなく、フランスである。7月にはパリ近郊で、暗号資産の税務サービスから流出したデータベースの情報をもとに、3人組がまた別の一家を縛り上げたと報じられている。ウォレットに入っていたのは約100ユーロだった。

漫画が一覧表になった

アメリカの開発者ジェイムソン・ロップは2018年から、暗号資産の保有者に対する物理的な攻撃を公開リスト にまとめている。記録は2014年にさかのぼる。ロップ自身もリストに載っている。2017年10月、偽の緊急通報によってノースカロライナ州の自宅に警察の特殊部隊が差し向けられ、何者かが金銭を脅し取ろうとした。この手口は「スワッティング」と呼ばれる。

リストの最初の項目はハル・フィニーだ。彼は2009年1月、ネットワークの生みの親であるサトシ・ナカモトから、史上初のビットコイン取引を受け取った人物である。2014年にはALSでほぼ全身が麻痺していた。亡くなる前の年には、脅迫者が家族に電話をかけ 、1000ビットコインを要求した。そのうえ、偽の通報を受けた警察が家に踏み込んだ。

それ以降、項目は積み上がっていく。2017年は22件、2025年は167件。2026年10月22日時点で今年は133件に達し、うち50件がフランスだ。2025年通年のフランスの2倍にあたる。ロップは、被害が報告されないことも多いので、リストは不完全だと注意を促している。

CertiKの7月のレポート を見ると、最大の変化は一目でわかる。住居への押し入りは、前年同期の1件から半年で20件に増え、いまやこの種の攻撃で最も多い型になった。強盗は路上で待ち伏せするのをやめ、自宅まで来るようになったのだ。

Chainalysisは、実際に盗まれた額を3000万ドル超と集計している 。ただし、同社が追跡した46件の攻撃のうち、強盗が金を手にしたのは12件、割合にして26%にすぎない。2025年は49%だった。暴力は増え、成果は減っている。

自分だけの銀行、自分だけの金庫

暗号資産界隈の定番スローガンは「自分自身が銀行になれ」だ。鍵を保管するUSBメモリ大の機器、ハードウェアウォレットに入れたコインは、取引所が破綻しても、ハッキングされても無事でいられる。だが、その銀行には警備員もいなければ、別の場所にある金庫室もない。金庫は寝室にあり、暗証番号は持ち主の頭の中にある。

普通のお金は、銃で脅して奪う獲物としてはうまみが薄い。銀行には限度額があり、不審な送金は止められ、支払いに異議を申し立てることもできる。ビットコインの送金は取り消せない。お金を戻してくれる窓口はない。警察が取引所で盗まれた資金の一部を凍結できることもあるが、それは追跡であって、「元に戻す」ボタンではない。

理由はもう一つある。ブロックチェーンは公開されていて、誰でもあらゆるアドレスの残高を見られる。アドレスが名前と結びつけば、強盗は近所の人よりも被害者のお金に詳しくなる。

なぜフランスなのか

2026年6月30日、ローラン・ヌニェス内相はフランスをこの種の攻撃の「いわば震源地」だと述べた 。彼が挙げた半年間の77件が、CertiKの世界合計を上回るのは、警察が未遂や報道されなかった事件も把握しているからだ。ヌニェスによれば、緊急措置によって200人が逮捕され、暗号資産業界の724人が警察の迅速通報システムに登録した。

転機は2025年1月に訪れた。フランスのハードウェアウォレットメーカー、Ledgerの共同創業者ダビド・バラントが、フランス中部の自宅から妻とともに誘拐された 。犯人は彼の指の一部を切り落とし、その動画を別の共同創業者に送りつけた。バラントは翌日、警察に救出された。

2025年5月には、襲撃の瞬間が防犯カメラに映った。パリの中心部で、覆面の男たちが、暗号資産取引所Paymiumのトップ、ピエール・ノワザの娘と幼い孫を、宅配車に偽装したバンに引きずり込もうとした 。娘のパートナーが応戦し、犯人たちは逃げた。

Chainalysisは、フランスで急増している最大の要因は情報漏えいだとみている。捜査当局によれば、ボビニーの税務署職員が税務データベースで暗号資産の投資家を検索し 、その情報を犯罪組織に売っていた。彼女は2025年6月末に逮捕された。

2026年1月には、暗号資産投資家の確定申告を手伝うフランスのサービス、Waltioがハッキングされた。顧客のメールアドレスが、2024年末時点の残高とともに流出した。フランスの報道によれば、このファイルが、2026年7月13日にパリ近郊のタヴェルニーの民家に押し入った 3人組の道しるべになった。男たちは母親と10歳の子どもを縛り、父親にスタンガンを当ててコードを白状させた。

データは1年半前のものだった。ウォレットには約100ユーロしかなかった。そこで犯人は妻に、450ユーロずつ2回の送金を要求した。9月、容疑者6人が組織的な武装恐喝の罪で起訴された。

狙われるのは、本人ではない

CertiKは、強盗がコインの持ち主本人ではなく、その家族、つまり親や配偶者、子どもを狙うケースが増えていると指摘している 。同社の集計では、半数を超える事件で、主な標的の親族が被害者になるか、圧力をかける材料にされている。

2026年2月5日未明、グルノーブル近郊で、誘拐犯が35歳の女性判事と67歳の母親を連れ去った 。犯人は、暗号資産スタートアップの共同オーナーである判事のパートナー、つまり不在だった男性に、暗号資産での身代金を要求した。2人は隣の県のガレージでけがをした状態で見つかった。自力で縛りを解き、近所の人に助けを求めたのだ。身代金は支払われなかった。

もっと単純な場合もある。ギャングが家を間違えるのだ。2026年2月12日、一味がBinance Franceのトップの家に向かったが、本人は不在で、携帯電話2台を持って帰った。数時間後、同じ男たちは別の暗号資産起業家を探しに行き、家を間違えて 、そこに住む女性の頭を銃床で殴った。8月にはレンヌ近郊で、暗号資産の保有者が貸していた家の住人を、襲撃者が拘束して殴った 。保有者本人はそこにいなかった。

ドアの向こうにいるのは誰か

典型的な実行犯は、映画のギャングとはまるで違う。憲兵隊の捜査部門の一つを率いるクリステル・タロル大佐の数字によると、2026年10月7日に憲兵隊が伝えた ところでは、こうした誘拐のために雇われる者の16%は未成年で、70%は18歳から29歳だ。

募集の場はWhatsApp、TikTok、Snapchat、Telegramである。麻薬の売人出身の者も多いが、前科のない学生が、何に関わるのかよくわからないまま運転手役を引き受けることもある。誘拐された判事の事件では、6人の若者が起訴され 、うち1人は未成年だった。

浮かび上がるのは、暴力の宅配サービスのような仕組みだ。組織の元締めは遠く離れた場所からメッセージアプリで指示を出し、雇われた実行役は仕事のたびに入れ替わる。だから憲兵隊は二つの標的を同時に追う。フランス国内の実行役と、国外にいる元締めだ。

時限ロック付きの金庫

店では昔から、時限ロック付きの金庫が使われてきた。レジ係は、どんなに丁寧に頼まれても、時間前には開けられない。レンチ攻撃への備えも同じ発想だ。目的はパスワードを隠すことではなく、お金に素早くアクセスできない状態をつくることにある。

CertiKは、大口の保有者にマルチシグウォレットと出金の遅延を勧めている。マルチシグとは、複数の鍵の署名がそろわないと送金できない仕組みで、鍵は別々の場所、あるいは別々の人が持つ。脅されても、一人ですべてを動かすことはできない。出金に遅延を設ければ、強盗は被害者を何時間、場合によっては何日も押さえ続けなければならず、誰かに邪魔される確率が上がる。

ロップのリポジトリにあるガイド は、これに囮のウォレットを加えている。残高の少ないもっともらしいウォレットを用意し、暗記したPINで開けるようにしておけば、本命の資産を危険にさらさずに差し出せる。同じガイドは、本命の資産を自宅から離して保管することと、取引所のアカウントを公開のSNSプロフィールに結びつけないことも勧めている。

ウォレットに数千ユーロ程度しか入れていない普通の人にとっての決まりは、もっと地味だ。コインの自慢をネットでしないこと。そして、残高を知っているサービスは、いつか情報を漏らすかもしれないと心得ておくこと。タヴェルニーの事件が示すように、強盗に必要なのは、古い表計算ファイルの一行だけなのだ。

暗号資産は、仲介者を排除するために生まれた。銀行は、人とお金のあいだにある余計な中継点に見えた。だが、その退屈な仲介者には、誰も気にかけなかった仕事があったことがわかる。金庫室が、あなたの家の中にないことだ。

中国各地の高齢の投資家たちが、藍天格瑞（Lantian Gerui）という会社に人民元を預けた。社長の銭志敏（Qian Zhimin）はその一部でビットコインを買った。検察によれば、投じたのは約60億元、当時のレートで約8億4500万ドル。いまそのコインは約50億ドルの価値になり、英国警察の手元にある。値上がり分が投資家に渡る見込みは薄い。

2026年10月12日、ロンドンの高等法院は、だまされた投資家の請求は英国法ではなく中国法で判断すると決めた。法律上の細かい話に聞こえるかもしれない。だがこの判断で、英国政府は山のような資産の大部分と、値上がり益のすべてを手にする可能性に一歩近づいた。ニューヨークではさらに倍の規模の資産をめぐって、詐欺の被害者、9.11の犠牲者の遺族、そして「ハッキングされた」と米国を非難する中国が争っている。

ハムステッドの豪邸に住んだ「リバティランドの女王」志願者

銭志敏、別名ヤーディ・チャン（Yadi Zhang）は、2017年9月に偽造パスポートで中国を脱出した。ロンドンでは、家賃が月1万7000ポンドを超えるハムステッドの豪邸に住んだ。助手のジャン・ウェン（Jian Wen）は元テイクアウト店員で、高級住宅地に家を買おうとして、雇い主の金の出どころを説明できなかった。これが捜査のきっかけだった。2018年、警察は6万1000BTCの鍵を保存した機器を押収した。英国史上最大の暗号資産の押収である。

とりわけ目を引くのは、銭の日記の記述だ。自分の国際銀行やスウェーデンの城を夢見ていて、2022年には、クロアチアとセルビアのあいだのドナウ川沿いの土地に、どの国も認めていない自称ミクロ国家「リバティランド」の女王になりたがっていた。

2025年9月、銭はマネーロンダリングの罪を認め、11月に懲役11年8カ月の判決を受けた 。裁判官は「動機は純粋な強欲だった」と述べた。刑事裁判はこれで終わった。そこから民事が始まり、こちらのほうがずっとおもしろい。

投資家が失ったのは、ビットコインではなく元だ

投資家の一人、ユー氏はBBCの取材に 、藍天格瑞に金を預けた経緯を語った。会社は約束した利回りの一部を小出しに払い続けたので、疑いもしなかったという。2017年なかば、中国警察が会社の捜査を始め、支払いは止まった。結婚生活も壊れたと彼は言う。

ユー氏も、ほかの誰も、ビットコインを買ったわけではない。渡したのは元で、それを暗号資産に換えたのは銭だった。コイン が英国にあるあいだに、価値は何倍にも膨らんだ。この値上がり分は誰のものか。元を盗まれた人々か、それとも隠し財産を見つけた国か。

答えは、どの国の法律を適用するかで変わる。泥棒があなたの金で宝くじを買い、当たったとしよう。英国法なら、投資家は当選金、つまりコインそのものが自分たちのものだと主張できる。中国法だと投資家は債権者に近い扱いになり、弁護士の見方では 戻ってくるのはおおよそ出資額に利息を足した程度だろう。宝くじの代金は戻っても、当選金は戻らない。

マーク・ターナー判事は中国法を選んだ 。理由は、詐欺が中国で行われ、契約も中国で結ばれ、金も中国で払われ、銭がビットコインを買ったのも、フォビ（Huobi）取引所や店頭取引を通じて中国だったからだ。各請求者は、コイン に対する財産上の権利を自分で証明しなければならないと判事は強調した。損をした全員に支払う一般的な仕組みは、この法律にはない。コイン が自分のものだと証明できた者だけが、何かを受け取れる。

差額は誰のものになるのか

2026年5月22日までに、英国の裁判所で分配への参加を登録したのは約1万6000人 。投資家12万8000人の13%にも満たない。登録には外国の制度、外国語、ロンドンの弁護士が必要だった。中国の高齢の投資家にとって、これはどんな法律よりも高い壁だ。

残りの人々は手紙を書く。投資家たちは中国外務省への訴えに2500近い署名 を集め、こう記した。「ビットコインが英国に没収され、私たちに返されない事態を、私たちは望まないし、決して受け入れない」。ユー氏の願いはもっとつつましい。英国政府と検察と裁判所が、思いやりを示してくれることだ。

国には国の計画がある。検察は、政府がビットコインを保持することを認めるよう裁判所に求めた。2025年夏には、英紙テレグラフが、レイチェル・リーブス財務相が押収した暗号資産の売却を当てにして 予算の穴を埋めようとしていると報じた。のちに検察は裁判所に、別の補償制度 をつくると約束したが、中身は示していない。

投資家も諦めてはいない。10月16日、高等法院は約1万6000人の請求者に、中国法を適用した判断への控訴を認めた 。

中国にも計画がある。ロンドンの判断の翌日、10月13日に、天津の裁判所が、英国で押収された6万2000BTC近くを没収する事件の審理を発表した 。出資したのは約12万8000人で、中国側の数字では、そのうち10万2000人超が損失を抱えた。

同じコインを、二つの裁判所が扱うことになる。

ニューヨークには、倍の量のコインがある

この話にはアメリカの兄弟分がいて、さらにもつれている。2025年10月14日、米司法省は12万7271BTCの没収を求める訴状 を出した。当時の価値で約150億ドル。検察は、これらをカンボジアのプリンス・グループと会長の陳志（Chen Zhi）に結びつけている。グループは、人身取引で連れてこられた労働者にオンライン詐欺を強いる施設を運営していたとされる。2026年1月、カンボジアは陳志を逮捕して中国に引き渡した 。

2026年9月下旬、レイチェル・コブナー判事は、没収に異議を唱えたい被害者とされる9人の訴えを退けた 。理屈はロンドンと似ている。どちらの国でも、被害者はコインが自分のものだと証明しなければならない。この9人は詐欺師に金をだまし取られたが、その金がこれらのウォレットに行き着いたことは示せなかった。裁判所によれば、せいぜい担保のない一般債権者にすぎず、コイン そのものへの権利はない。政府が勝っても、被害者は司法省に補償を求められる。ただしそれは所有者としてではなく、申立人としてだ。

ここから先は、小説家でも思いつかない展開になる。アナリストは、コイン の出どころは採掘プール「LuBian」だとみている。何千台ものコンピューターが共同でビットコインを採掘し、報酬を分け合う仕組みだ。早くも2026年1月 には、9.11の犠牲者の遺族がコインの権利を主張した。LuBian はイランと結びついていたと遺族は言い、イランに対する裁判所の判決を持っている。10月12日には遺族団体の一つが再び法廷に出た 。同団体の判決によれば、イランが支払うべき額は6億7100万ドルを超える。

一方、中国の国家サイバーセキュリティ機関CVERCは2025年、米国を非難した 。2020年12月にLuBianから消えたコインは、米国の情報機関の作戦で奪われたものだ、というのだ。司法省は不正を否定しているが、どうやってウォレットを掌握したのかは説明していない。

没収が確定すれば、コイン の行き先はすでに決まっている。2025年3月6日の大統領令は、政府が最終的に没収したビットコインを元手にした戦略的ビットコイン準備を創設し 、その売却を禁じた。

誰も返せない、もっとも透明なお金

暗号資産は、すべてが見えるお金だと言われる。取引はすべて追跡でき、捜査当局もそれを使う。アナリストはブロックチェーン上の足跡をたどって、米国の資産をLuBianに結びつけた。しかしブロックチェーンが示すのはコインがどこへ行ったかで、裁判所が問うのは「それは誰のものか」だ。投資家の元と警察の金庫にあるビットコインのあいだには、両替業者や仲介者、そして長い年月がある。何千人もの一人ひとりについてその線を引くのは、ほぼ不可能に近い。

不確かなことは多い。ロンドンの判断は暫定的で、裁判所はすでに控訴を認めた。判断が維持されても、投資家に財産権があるのかどうかを、中国法の専門家が説明しなければならない。補償制度はまだなく、米国の没収も確定していない。被害者は損失分を取り戻し、国が差額だけを手にする結末もありうる。それでも、その差額は数十億ドルに及ぶ。

おかしな算数になる。この一件でいちばん成功した投資は、詐欺師が他人の金をビットコインに寝かせたことだった。そして最大の利益を得そうなのは、一銭も出さず、彼女の事件で押収された機器を8年間抱えていただけの側だ。